エンジニアはIT需要の拡大により、活躍の場が増えた職業の一つです。
一方で、人手不足に陥りやすいため、辞めたいと思っても引き止められることが多く、円満退職が難しいという問題もあります。
エンジニアがスムーズに退職するには、しっかりとした準備が必要です。
そこで、エンジニアが退職する際に準備するべきことや、退職までの流れなどを説明します。
まずは退職の流れをチェック
退職日の2週間前まで伝える
基本的に、労働者は退職日の2週間前までに退職したい旨を伝えれば辞めることができます。
これは、民法627条「期間の定めのない雇用の解約の申入れ」により定められており、具体的な雇用期間が決まっていない場合に適用される法律です。
しかし、エンジニアは人材不足に陥りやすい職業ということもあり、引き留められる可能性も十分にあります。
スムーズに辞めるためにも、退職の手順を頭に入れておきましょう。
直属の上司に退職の申し入れをする
まず、退職を決めた時点で、直属の上司に退職の申し入れをしなければいけません。
できれば退職の3カ月前、遅くても1カ月前には口頭で伝えます。
就業規則により退職を申し出る期間が定められている会社もあるので、事前に就業規則を確認しておいたほうが無難です。
申し入れの後は、直属の上司や役職者との面談が行われます。
退職届または退職願の作成と提出
退職が認められたら、退職届または退職願の作成と提出が必要です。
基本的には手書きでも、パソコンで作成しても問題はありません。
ただし、フォーマットが用意されている会社もあるので、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。
最終月の給与や住民税の支払い方法などを確認
退職日が正式に決まったら、最終月の給与や住民税の支払い方法などを確認します。
最終月の給与がいつ支払われるのかは、当月支払いか翌月支払いかによって異なるため、一概にはいえません。
また、退職後に無職となる期間がある場合や、フリーランスとして独立する予定がある場合は、残りの住民税を自分で支払う必要があります。
6～12月に退職する場合、退職後に自分で支払うか、最終月の給与や退職金から天引きするか選択が可能です。
1～5月に退職する場合は、最終月の給与や退職金から天引きすることになります。
貸与物の返却や必要書類の受け取り
最後に、貸与物の返却や必要書類の受け取りを行います。
必要書類とは離職票や離職証明書、源泉徴収票などです。
健康保険被保険者資格喪失証明書や雇用保険被保険者証、年金手帳なども含め、書類は全て受け取っておきます。
これらの書類は次に入社する会社の入社手続きに必要です。
退職後はすぐに手続きを行わなければいけないので、手続きの内容ごとに必要な書類をまとめておくと良いでしょう。
受け取った書類は紛失しないよう、大切に保管します。
最終出社日の後、有給が残っている場合は全て消化し、ようやく正式に退社です。
退職を申し入れるにも準備が必要
具体的な退職理由を考える
会社に退職の意思を伝えれば、すぐに受け入れてもらえるとは限りません。
面談の際、必ず理由を聞かれるでしょう。
このとき、理由がはっきりとしなかったり、相手を納得させられるような理由を準備していなかったりすると、引き留められる可能性が高いです。
退職を申し入れる前に、今の会社にどのような不満があるのか、今後も改善される見込みはないのかなどを十分に検討しましょう。
どうしても退職するしかないという結論に落ち着いたら、具体的な退職理由を考えます。
多いのは「具体的にやりたいことがあり、今の会社では実現できない」という理由です。
転職先が決まっている場合は伝える
既に転職先が決まっている場合はそのことを伝えれば、より説得力が増します。
具体的な会社名まで言わなくても問題はありません。
ただし、入社日が決まっている場合は、「この日に入社するから、この日までに退職したい」という旨をはっきりと伝えましょう。
逆に、辞めた後のことが具体的に決まっていないと、交渉が長引いてしまい、退職が先送りになってしまうという事態にもなりかねません。
また、人間関係がうまくいかなかったり、残業が多かったりという理由だと、「改善に努めるから、考え直してほしい」と引き止められてしまう可能性があります。
引き継ぎの準備は退職を申し入れる前に済ませる
円満に退職するためにも、引き継ぎの準備は退職を申し入れる前に済ませておきましょう。
面談の際に、自分が退職した後のことについて、どのように対応するつもりなのかを聞かれる場合があります。
その際、会社へかける負担を最小限に抑えるよう努めていることを伝えられれば、スムーズに交渉が進むはずです。
まずは誰に、何を、いつまでに引き継ぐかを考えてスケジュールを決めます。
担当している業務を全て洗い出したら、引き継ぎマニュアルの作成に必要な資料をリストアップしましょう。
後任者はもちろん、入社してくる新人にもわかりやすいよう、業務の手順や注意点などをできる限り簡潔にマニュアルにまとめます。
退職した後のことは？エンジニアは再就職できるのか
2018年に厚生労働省が発表した「一般職業紹介状況について 職業別一般職業紹介状況」によると、求人全体の平均倍率は1.54倍でした。
一方、「開発技術者」の平均倍率は2.84倍と、全体の平均を大きく上回ります。
さらに、「情報処理・通信技術者」の平均倍率は2.74倍という結果でした。
技術職全体の平均倍率が2.50倍と、他の業種よりも高めですが、その中でもエンジニアが関わる分野は特に倍率が高いです。そのため、既にエンジニアの経験や技術がある人なら、転職先が見つからない可能性は低いでしょう。
退職のタイミングは慎重に
ただし、退職のタイミングは慎重に判断しなければいけません。
自分の仕事に区切りがついていない状態で退職を申し入れるのは避けましょう。
手がけている仕事が長期間に渡る場合など、なかなか見通しがつかないときは、ある程度の整理や区切りをつけられるタイミングまで業務を続けた方が無難です。
どうしても区切りをつけるのが難しいのであれば、自分で区切りを作るために、引き継ぎに必要な情報をまとめるという方法もあります。
会社の繁忙期に退職するのも避けるべきです。
他の社員に負担をかけてしまったり、業績に影響を及ぼしてしまったりする可能性があります。
最適なタイミングがわからないときは、直属の上司に相談してみましょう。
