転職や退職を検討しているものの、面倒なことに巻き込まれるのは嫌だと感じている人も多いのではないでしょうか。転職や退職をする場合、トラブルに発展しないよう円満に進めたいものです。
本記事では、転職や退職の注意点や準備すべきこと、受け取るべき書類などについて詳しく解説します。ぜひ参考にしてみてください。
転職や退職時の5つの注意点
転職や退職時の注意点は以下の5つです。
- 転職先を見つけてから退職する
- 転職が決まったら就業規則に基づいて退職時期を伝える
- 社内外の関係者に挨拶を行う
- 退職することを引き止められても動じない
- 引継ぎは漏れのないように確実に行う
上記の注意点を意識しなければ、転職できない可能性やトラブルに発展する恐れがあるため、転職活動をする際は必ずおさえておきましょう。
転職先を見つけてから退職する
転職する際には退職してから転職するのではなく、転職先を見つけてから退職することをおすすめします。転職先を見つけてから退職すれば、精神的な不安を抱く心配がないうえに、退職を行動に移しやすくなるからです。逆に、退職してから転職をしようとする場合、上司や人事からの引き止めにあったり、退職後に経済面などで不安に感じやすいです。
スムーズに退職をしたい人やお金の心配をしたくない人は、転職先を見つけてから退職をしましょう。
転職が決まったら就業規則に基づいて退職時期を伝える
転職先が決まったら、在職している会社の就業規則に基づいて退職時期を人事に伝えましょう。就業規則の内容は、会社によって異なります。2週間前に退職の旨を伝えればよい会社もあれば、1ヵ月前に伝えないと退職できない会社もあります。
就業規則を無視して転職や退職をすると、あとからトラブルに発展する恐れがあるため要注意です。転職を検討している段階で就業規則を把握しておけば、想定外のトラブルを防げるでしょう。
社内外の関係者に挨拶を行う
転職や退職時には、社内外の関係者には必ず挨拶をしましょう。とくに、同じ業界への転職を考えている人は、転職先でも関わることになるかもしれないため、挨拶が必須です。
転職するからといって挨拶を疎かにすると、相手に悪印象を与えて後悔する恐れがあります。また、挨拶とともに、後任者を紹介することも重要です。後任者を紹介すれば、退職したあとも業務がスムーズに進みます。挨拶や後任者の紹介をしっかりと行うことで、社内にも取引先にも好印象を与えられるでしょう。
退職することを引き止められても動じない
上司や人事に退職する旨を伝えると、引き止めに合うこともありますが、動じないことが大切です。とくに、重要なポジションに就いている人や会社への貢献度が高い人ほど、強く引き止められる可能性が高いです。
引き止め時には「昇進させる」「給料を上げる」といったよい条件を提示されることがありますが、実際に適用される可能性は低いでしょう。さらに、一度退職を申し出ている以上、昇進しにくくなる恐れもあります。一度退職したいと伝えたのであれば、何を言われても動じずに意思を貫き通すことが重要です。
引継ぎは漏れのないように確実に行う
退職する際には、漏れのない確実な引継ぎを行う必要があります。引継ぎが不十分だと後任者が困ったり、顧客とのトラブルが発生する原因になったりするからです。
転職先で現職の社員や顧客と関わる可能性もあるため、手を抜かずに引継ぎを行うのがおすすめです。スムーズかつ円満に退職するためにも、引継ぎしやすいように早くから資料をまとめておく対策を行いましょう。
転職前や退職前に準備すべきこと
転職前や退職前に準備すべきことは以下の3つです。
- やることリストやチェックリストを作成する
- 転職や退職の意思を伝え書類の引継ぎなどを行う
- 事前に転職エージェントにも相談してみる
事前にしっかりと準備をしておくと、転職や退職時にスムーズに進めやすくなるため、上記3つのすべてを実践するのがおすすめです。
やることリストやチェックリストを作成する
転職や退職を進める前に、やることリストやチェックリストを作成するのがおすすめです。あらかじめやるべきことをリスト化することで、転職や退職時の漏れ防止に繋がるでしょう。やることリストやチェックリストに盛り込むべき内容の例は、以下のとおりです。
- 退職届は用意したか
- 社員証などを返却したか
- 引継ぎは終了しているか
- 関係者への挨拶は済ませたか
- 退職後に必要な書類は受け取ったか
上記の確認を漏らしてしまうと、退職や転職の手続きがスムーズに進まない、退職後に迷惑をかけてしまうといったリスクがあるため気をつけましょう。特に、社員証の返却は忘れがちなため、漏れのないよう注意が必要です。
転職や退職の意思を伝え書類の引継ぎを行う
上司や人事に転職および退職の意思を伝え、書類の引継ぎを丁寧に行いましょう。退職の意思を伝えたからといってすぐに退職できるわけではなく、会社の就業規則によっては意思を伝えてから実際に退職するまでに1ヵ月かかる場合もあります。
また、退職意思を伝えてから退職するまでの間に、引継ぎを丁寧に行うべきです。引継ぎを疎かにしてしまうと、退職後に後任者や顧客に迷惑となる恐れがあります。退職間際に慌てて行うのではなく事前に少しずつまとめることでスムーズな引継ぎが行えるでしょう。
事前に転職エージェントにも相談してみる
転職や退職を検討している人は、事前に転職エージェントに登録しキャリアアドバイザーに相談するのもおすすめです。転職エージェントとは転職希望者と企業を繋ぐサービスのことを指します。数ある転職エージェントのなかでも、とくにおすすめなのが以下の3つです。
- マイナビエージェント
- doda
- リクルートエージェント
転職エージェントに登録すると専任のキャリアアドバイザーに転職や退職のことを相談できるほか、キャリア面談・応募先の企業選定・書類添削・面接対策・転職先との年収交渉といったサービスを無料で受けられます。
マイナビエージェント
マイナビエージェントは、登録者の話をじっくりと聞いたうえで、適した企業を紹介してくれる転職エージェントです。キャリアアドバイザーが、はじめての転職活動に挑む人に優しく寄り添ってくれるため、退職に関する悩みを相談しやすいでしょう。
また、業界ごとに特設サイトが公開されているため、業界を絞って転職活動を進めたい人にもおすすめです。
doda
dodaは多くの求人を抱える転職エージェントです。キャリアアドバイザーだけでなく、企業を担当している採用プロジェクト担当もいます。そのため、退職のことはキャリアアドバイザーに、転職先の企業に関することは採用プロジェクト担当に相談できます。
dodaのサイト内には年収査定や合格診断、自己PR診断といったコンテンツも豊富に用意されているため、転職や退職に関する悩みを解消するきっかけとなるでしょう。
リクルートエージェント
リクルートエージェントは、求人保有数が業界最大級の転職エージェントです。実績豊富なキャリアアドバイザーが在籍しているため、転職や退職に関する不安を相談しやすいでしょう。
また、一般の転職サイトには公開されていない非公開求人を多数抱えているため、転職を有利に進めやすいのも嬉しいポイントです。
転職先が決まってから退職までの流れ
転職先が決まってから退職までの流れは以下のとおりです。
- 退職1～2ヵ月前：上司に退職意思を伝える・退職願などの書類の提出など
- 退職1ヵ月前：退職日の決定・取引先への挨拶・引継ぎ業務など
- 退職日当日：社内への挨拶・備品の返却
転職先が決まってから退職をするまでの流れを理解しておくと、事前に手続きの準備を進められます。思いがけないトラブルが発生することも防げるため、事前に把握しておきましょう。
退職手続きをするための必要書類と受け取るべき書類
退職手続きをするためには、用意すべき書類や会社から受け取るべき書類があります。代表的な書類は、以下のとおりです。
- 退職届
- 離職票
- 源泉徴収票
- その他の書類やデータ
各書類の概要・提出するタイミング・受け取るタイミングなどを詳しく説明するため、ぜひ参考にしてください。
退職届
退職届とは、退職することを会社に届け出るための書類です。事務手続きの記録として提出が必要となります。
上司や人事に退職意思を伝え、退職日を決定してから提出するのが一般的です。タイミングとしては、退職1ヵ月前～2週間前となることが多いでしょう。
離職票
離職票は、雇用保険の失業給付に必要な書類です。手続きに時間がかかる書類なため、退職日に受け取れるわけではありません。多くの場合、退職後に郵送してもらうことになるでしょう。離職票は、転職先が決まっている状態で退職する場合には必要ありません。
源泉徴収票
源泉徴収票は、所得税の年末調整に使うための書類です。退職先ではなく、転職先の企業に提出する必要があります。年内に転職しなかった場合は、所得税の確定申告時に使用するため、大切に保管しましょう。
その他の書類やデータ
退職届・離職票・源泉徴収票のほかにも、さまざまな書類やデータが必要です。具体的には、以下の4つが必要となります。
| 雇用保険被保険者証 | 雇用保険の被保険者だと証明する書類。転職先の企業へ提出が必要。 |
| 年金手帳 | 厚生年金に加入していることを証明する書類。転職先の企業に提出する必要がある。 |
| 健康保険証 | 健康保険には会社を通じて加入しているため、退職する際に健康保険証を返却する必要がある。 |
| 書類やデータ | 業務上作成した書類やデータは、会社への返却が必須。誤って持ち帰ってしまうと、会社の機密を外部に漏らす恐れがある。 |
返却すべき書類をうっかり返却せずにいると、トラブルに発展する恐れがあるため、注意しましょう。
転職や退職に関するよくある質問
転職や退職を進める際には、似たような疑問を持つ人が多いです。ここでは、転職や退職に関する以下の質問に回答します。
- 退職後に転職先が決まっていない場合はどうすればよい？
- 退職前の伝え方は？
- 転職するまでの期間は失業保険を受けられる？
よくある質問への回答を事前に把握しておくことで、転職や退職を進めている最中に困りにくくなるでしょう。
退職後に転職先が決まっていない場合はどうすればよい？
退職後に転職先が決まっていない場合、経済的な不安を払拭するために早めに転職活動をすべきです。転職先が決まるまでは収入が途絶えることになるため、精神的に負担になるケースが多いからです。
ただし、焦りの感情から深く考えずに転職先を決めるのは危険だと言えます。転職先で不満を抱え、またすぐに転職をすることになりかねません。迅速かつ満足度の高い転職を実現するためには、転職エージェントの活用をおすすめします。
退職前の伝え方は？
退職前に退職意思を伝える際には、就業規則に基づいて直属の上司に伝えるのが一般的です。いきなり直属の上司よりも立場が上の人に相談してしまうと「上司に問題があるのでは」と捉えられ、上司の顔に泥を塗ることになります。
まずは直属の上司に退職意思を伝えてから、人事にも相談するとよいでしょう。
転職するまでの期間は失業保険を受けられる？
退職してから転職するまでの期間に失業保険を受け取るためには、以下の条件を満たす必要があります。
- 失業状態であること
- 退職日以前の2年間に雇用保険加入期間が通算12ヶ月以上あること
- ハローワークに求職の申し込みをしていること
条件を満たしていない人は失業保険を受け取れないため、事前に生活費を貯金しておきましょう。
転職や退職では注意点を理解していた方が手続きをスムーズに進めやすい
転職や退職を進める際には、転職が決まったら就業規則に基づいて退職時期を伝える、社内外の関係者に挨拶を行うといった注意点を理解しておくべきです。また、転職先が決まってから退職するまでの流れや必要な書類についても把握しておくことで、スムーズに転職や退職を進められるでしょう。
退職を考えている人は、早めに準備を行うほうが転職活動に専念できるため、本記事で解説したことを少しずつ進めていくことをおすすめします。ぜひ、本記事の内容を踏まえて転職や退職をスムーズに進めてみてください。
